日本のNGO、マラリア撲滅に向けて着実な成果

 マラウイの民間ラジオ局ZODIAKが、日本のNGOがマラリア撲滅に向けて着実な成果をあげていることを紹介しています。京都を拠点とする公益社団法人 日本国際民間協力会(NICCO)がマラウイにおいてマラリア撲滅の活動を行なっており、コタコタにおいて、5歳以下のマラリア陽性率を43%減少させたと報じています。NICCOは2008年9月より、マラリア撲滅プロジェクトをコタコタ地区で行なっており、家族構成を考慮した蚊帳の配布, マラリアの理解と防止教育、蚊帳の管理ための村民自身による自主的なルールの策定を実施しており、2011年11月までプロジェクトを実施するとのことです。

 陽性率の調査には、雨季、乾季の年に2回、2年に渡ってマラウイの医療スタッフと長崎大学熱帯医学研究所がマラリア迅速診断キットを使って1200人以上の調査を行ったとのことです。調査では、当初 55.5%の陽性率だったとのことですが、蚊帳の配布後、2年間で、2011年2月には、陽性率は、23.3%(-42%)と大幅に低下しています。特に5歳以下の陽性率は、64.4%だったのが、27.4%(-43%)と低下したとのことです。

メディアは、最後にマラリア撲滅プロジェクトのモデルケースであると賞賛していますが、本当にその通りだと思います。7,000の蚊帳が提供されたようですが、これは住友科学が独自開発した長期残効型防虫蚊帳「オリセットネット」とのことです。